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黒トリュフの人工的発生に初めて成功 岐阜県森林研究所が７年かけて成果得る
中部地方 きのこ・山菜
岐阜県森林研究所（岐阜県美濃市）は、国産の黒トリュフを人工的に発生させることに初めて成功した（12月４日に発表）。今年（2023年）２月には森林総合研究所（茨城県つくば市）が白トリュフ（ホンセイヨウ
伊豆市でBSC工法とICT測量技術を学ぶ現地研修会を実施
中部地方 治山
森林技術コンサルタンツ協議会（東京都千代田区、相川裕司会長）は、11月29日に静岡県伊豆市の湯ヶ島国有林で、「BSC工法」と「ICT技術を活用した測量方法」をテーマにした現地研修会を行い、約60名が
森ハブ・プラットフォームがキックオフ、異分野マッチングへ
全国 事業経営 予算・事業
林野庁が新設した「森ハブ・プラットフォーム」*1は、11月29日に農林水産省の７階講堂でキックオフイベント「林業×異分野マッチングミーティング」を開催し、約160人が参加した。 同プラットフォ
秋田県有林内で先進的造林保育機械等デモンストレーションを実施、約120人参加
東北地方 林業機械
秋田県は、９月27日に秋田市の太平八田県有林内に設けた先進的造林技術実践フィールドで、今年度（2023年度）の「造林保育機械等デモンストレーション」を実施し、約120人が参加した。 森林総合研
歩くだけで森林計測ができる「mapry LA03」本格販売
全国 新商品・新製品
スマートフォンやタブレットで森林や立木などの調査やデータ解析を安価かつ手軽にできるアプリケーションソフト「mapry(マプリィ)」を提供している（株）マプリィ（兵庫県丹波市、山口圭司社長）は、歩くだ
「森ハブ・プラットフォーム」新設、参画企業などを募集中！
全国
林野庁は、林業イノベーションを推進する「森ハブ・プラットフォーム」に参画する企業などを募集している。 同プラットフォームは、2021年度に設置した林業イノベーションハブセンター（通称「森ハブ」
“木工の聖地”を掲げ国産材回帰を進める飛驒産業【突撃レポート】
中部地方 家具・建具
1300年以上前から木工の産地として知られる岐阜県飛騨高山地域。奈良時代から平安時代には、同地域の木工職人を「飛騨の匠」として都へ派遣することも行われていた。その凄腕木工集団のDNAを受け継いでいるの
森林総研が「木の酒」実用化へ研究棟新設 製造機器を集約、民間への技術移転推進
全国 研究
世界で初めて木材から「お酒」をつくる技術を開発した森林総合研究所（茨城県つくば市）は、実用化に向けた製造拠点となる「木の酒研究棟」（正式名称「木質バイオマス変換新技術研究棟」）を新設し、８月９日に報
九州初の広域連携「シカ被害対策協定」締結 国・県・３市町で「くくりわな」活用など
九州地方 国有林
九州森林管理局熊本南部森林管理署と熊本県芦北地方振興局及び水俣・芦北・津奈木の３市町は、８月１日に「シカ被害対策協定」を締結した。シカによる農林業被害などの拡大を食い止めるため、民国連携で広域的な対
（後編）“木づかい”の新拠点・清水建設東京木工場【遠藤日雄のルポ＆対論】
関東地方 建設
（前編からつづく）約140年の歴史を持つ清水建設（株）の東京木工場（東京都江東区）。その全面建て替えというビッグプロジェクトが2025年のグランドオープンに向け総力をあげている。来月（８月）中には、新
「Soko−co（ソココ）」の最新版発売、圏外ゼロへ スマホ＋トランシーバーで通信環境が改善
北海道
（株）ブレイクスルー（北海道札幌市、北原健太郎社長）が開発した林業専用コミュニュケーションシステム「Soko-co Forest」がバージョンアップを重ね、最新版を６月14日にリリースした。林内で
下刈り作業の自動化に挑む筑波重工＆筑波フォレスト【突撃レポート】
東北地方 林業機械
造林作業、とりわけ炎天下に急斜面で行う下刈り作業は過酷であり、いかに省力化・自動化するかが喫緊の課題になっている。このため国内の林業機械メーカーなどは、下刈り作業を軽減するための技術開発に注力しており
静岡県東部地域で「デジタル林業」を実践 コンソーシアムが主体、合板用丸太を供給
中部地方
今年（2023年）２月に発足した「静岡県東部地域デジタル林業推進コンソーシアム」が国の「デジタル林業戦略拠点」向けに提案していた事業計画が採択された。今年度（2023年度）から３か年をかけて、最先端
３か年で「北海道らしいスマート林業」確立 ICTハーベスタ等の収集データを活用
北海道 予算・事業
北海道は、スマート林業を全道レベルで展開することを目指して、今年度（2023年度）からデジタルデータのフル活用などに取り組む。2019年に発足し、ICTハーベスタの実用性などを検証してきた「スマート
「鳥取県デジタル林業コンソーシアム」発足、流通合理化を加速
中国地方 研究
鳥取県と県内の森林組合、木材業者、自治体、金融機関、大学など25団体が結集し、木材流通などのデジタル化を進める「鳥取県デジタル林業コンソーシアム」（鳥取市、嶋沢和幸会長）を４月13日に立ち上げた。同
農林一体で技術開発や人材育成、防府市に「知と技の拠点」開設
中国地方 研修
山口県農林総合技術センターの農業試験場と農業大学校及び林業指導センターを統合し、先端技術の開発や人材育成に一体的に取り組む「農林業の知と技の拠点」が防府市にできた。民間企業や大学、関係機関などとも幅
「第34回世界伐木チャンピオンシップ（WLC）」で日本選手が初のメダルを獲得
チェーンソーの技術を競う「第34回世界伐木チャンピオンシップ（WLC）」が北欧・エストニアのタルトゥで４月19日から22日まで開催され、日本選手が初めてメダルを獲得した。 第34回WLCには、
筑豊スギ大径材を活かす「ローカルズ55.LLP」【遠藤日雄のルポ＆対論】
九州地方 建設
福岡県の中央部に位置する筑豊。かつては日本一の石炭産地としてその名を轟かせ、五木寛之の『青春の門』の舞台にもなった地域である。現在でも筑豊といえばすぐに石炭が連想されるが、実は良質なスギの産地でもある
（後編）地産地消で熱電併給に挑むフォレストエナジー【遠藤日雄のルポ＆対論】
関東地方 木質バイオマス
（前編からつづく）フォレストエナジー（株）（東京都品川区、沼真吾・代表取締役社長）は、木質バイオマス発電事業を地産地消型で各地に広げることを目指している。そのためには、電気だけではなく熱も有効利用する
国産材を使ったSAF原料の供給へ、日本製紙などが計画
全国
日本製紙（株）など３社は、「持続可能な航空燃料（SAF）」の国産化に向けて、国内で初めてセルロース系バイオエタノールの商用生産に取り組む（２月３日に発表）。2027年度から日本製紙内の工場で国産材を
林業イノベーションシンポに約570名参加、森ハブにワーキンググループ設置へ
全国 機械・器具
林野庁と林業機械化協会は、２月８日に「林業イノベーション推進シンポジウム」を会場とオンライン配信を併用して開催し、約570名が参加した。同シンポは、昨年度まで実施していた「林業機械化推進シンポジウム
木を搾って効率的に脱水！ 岡山大と高砂熱学工業が新技術を開発
東京都 研究
岡山大学（岡山県岡山市）と高砂熱学工業（株）（東京都新宿区）の研究グループは、木を搾って効率的に脱水する技術を開発した（昨年（2022年）12月16日に発表）。サトウキビの搾汁機を改良したローラー式
山間地の“圏外”を解消、「情報通信杭」でネットワーク構築
関東地方 研究
通信機能の付いた作業杭「情報通信杭」を使って電波が届かない“圏外”の山間地でも通信ネットワークを形成し、林業機械の自動化や遠隔操作に道を開く新しいシステムの現地検討会が１月18日に東京都内の森林で行
（前編）地産地消で熱電併給に挑むフォレストエナジー【遠藤日雄のルポ＆対論】
秋田県 木質バイオマス
FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）による政策的な後押しなどを受けて、木質バイオマス発電所が全国各地で動き出している。発電用燃料という新たな“出口（需要先）”ができ、従来は使い道がなかった未
