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５年間で約１万5,000点のプロットを“人海戦術”で調べる
「森林生態系多様性基礎調査」は、1999年度に「森林資源モニタリング調査」としてスタートし、2010年度から現在の名称に変更して、今も行われている。
調査方法は、トップ画像のように全国を４kmメッシュで区切り、その交点に位置する森林を「調査プロット」（0.1ha）に設定して現地を調査している（標本調査）。
調査内容は、地況、林分概況、森林被害の状況をはじめ、施業履歴や立木・伐根・倒木の賦存状況、下層植生の生育状況、土壌侵食の状況など多岐にわたる。
調査は、５年間を１期として全国を一巡するサイクルで行われており、各期の「調査プロット」は約１万5,000点に及び、１年当たりでは約3,000点になる。これだけ多数の「調査プロット」に、事業を受託した調査チーム（基本的に３名で１チームを構成）が足を運んで、森林の状態などを調べている。リモートセンシング等では把握が難しい“現場の実情”を知るために、“人海戦術”による調査が行われている。
調査は、2019年度から第５期に入っており、このほど第４期（2014～2018年度）の結果がまとまり、公表された。
針葉樹と広葉樹の優先割合はほぼ半々、シカの分布域が拡大
第４期調査の結果から主な点をピックアップすると、まず日本の森林は、「針葉樹が優先する森林」が50.7％、「広葉樹が優先する森林」が4...
『林政ニュース』編集部
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