(前編)ウッドショックにもブレずに合板の可能性を広げる日新グループ【突撃レポート】

(前編)ウッドショックにもブレずに合板の可能性を広げる日新グループ【突撃レポート】

昨年(2021)の夏頃から顕在化した合板の不足感が一段と強まっている。堅調な国内需要や輸入合板の減少などを背景にした需給ひっ迫で「合板危機」や「合板ショック」とも呼ばれた状況が未だ落ち着かない中、ロシアからの単板輸入が突然ストップするという想定外の事態が生じた。国内の合板メーカーは、急変する事業環境への対応に追われざるを得ないが、“ショック”の先を見据えて次のステップに踏み出すことも欠かせない。その最前線に立っている日新グループの近況を2回連続でお伝えする。

有為転変を乗り越え、「変化に対応することが生き残る唯一の道」

東のセイホクグループ*1*2と双璧をなす西の日新グループは、業界関係者なら誰もが知っている日本を代表する合板メーカーだ。日新ホールディングス(株)(島根県松江市、又賀航一・代表取締役社長)を持株会社にして十数社が企業グループを構成し、生産・販売拠点は、島根・鳥取両県を中心に、徳島県、三重県、東京都、さらにカナダのバンクーバーにも広がっている。

日新グループ全体の資本金は1億2,680万円、総従業員数は735名、連結売上高は628億円。堂々たる業容といえるが、又賀航一・日新ホールディングス(グループ各社の社長も兼務)は、「うちは中小企業ですよ」と柔和な表情で語る。そして、「変化に対応することが生き残る唯一の道」と続けた。

又賀航一・日新ホールディングス社長
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『林政ニュース』編集部

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