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森林総合研究所（茨城県つくば市）とソフトバンク（株）（東京都港区）は、電動四足歩行ロボットの実用化に向けた実証実験の説明会とデモンストレーションを６月28日に森林総研内で行った。
実証実験は、米国のBoston Dynamics社製の四足歩行ロボット「Spot（スポット）」とソフトバンクが運用する高精度測位サービス「ichimill（イチミル）」を用いて行う。人工林内での自動歩行・追尾歩行や荷物の運搬などに関する実用性を検証するほか、衛星通信や長距離・広範囲をカバーするWi-Fiなどを活用して電波の届きにくい林内の通信環境の改善にも取り組む。実証実験の期間は今年度（2022年度）末までで、北海道の下川町でも行う予定。
「Spot」は、傾斜30度まで対応し、30cmまでの障害物を乗り越えることができる。実用化できれば、獣害対策としての巡視や、植林作業での苗木運搬などに応用できる可能性がある。担当の宇都木玄・森林総研研究ディレクターは、「実証実験では、四足歩行ロボットで何ができて、何をできないかを明らかにする。いずれは四足歩行ロボットの国産化も必要になってくるだろう」と話している。
（2022年６月28日取材）
（トップ画像＝四足歩行ロボットではトップクラスの性能を持つ「Spot」、デモンストレーションは10度、17.5度、25度の斜面で行われた）
『林政ニュース』編集部
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