（中編）外材価格高騰と品不足にどう対応していくか【遠藤日雄のルポ＆対論】

公開日 2021年5月26日

（前編からつづく）外材価格の高騰と品不足の引き金となった米国住宅市場の活況は一体いつまで続くのか。「バブル」の様相を内包しているとも懸念される中で、それが弾ける恐れはないのか。遠藤日雄・NPO法人活木活木（いきいき）森ネットワーク理事長は、匿名リレー方式の「対論」を継続してこの問題の実相に迫るとともに、国産材産地に及ぼしている影響を掴むため現場に足を運ぶことにした。

米国活況の背後に潜在的ニーズ、リスク対策は強めたが……

遠藤理事長

米国の住宅建設を押し上げている要因として、コロナ禍の“巣ごもり”需要や住宅ローンの低金利などがあげられているが、実需はどのくらいあるのだろうか。

遠藤日雄（えんどう・くさお）

NPO法人活木活木（いきいき）森ネットワーク理事長 1949（昭和24）年７月４日、北海道函館市生まれ。九州大学大学院農学研究科博士課程修了。農学博士（九州大学）。専門は森林政策学。農林水産省森林総合研究所東北支所・経営研究室長、同森林総合研究所（筑波研究学園都市）経営組織研究室長、（独）森林総合研究所・林業経営／政策研究領域チーム長、鹿児島大学教授を経て現在に至る。 2006年３月から隔週刊『林政ニュース』（日本林業調査会（J-FIC）発行）で「遠藤日雄のルポ＆対論」を一度も休まず連載中。『「第３次ウッドショック」は何をもたらしたのか』（全国林業改良普及協会発行）、『木づかい新時代』（日本林業調査会（J-FIC）発行）など著書多数。