日本木材乾燥施設協会(野呂千晶会長)は、6月25日に東京都内で今年度(2026年度)の通常総会を開いた。

冒頭に挨拶した野呂会長は、「中東をはじめた世界情勢の変化など木材業界を取り巻く環境は大きく変わってきている。その一方で、国産材をはじめとした木材の利用促進に対する期待は益々高まっており、その品質や価値を支える木材乾燥の重要性と当協会の役割も大きくなっている」と述べた。
同協会の会員数は12社で、昨年度(2025年度)は東北通商(株)(秋田県秋田市)が自己破産によって退会したが、ヒグマ乾燥機(株)(北海道東川町)が入会した。
今年度事業計画では、木材乾燥施設の納入実績調査やKDレポートの発行などを継続し、会員の拡大など組織の運営基盤を強化していく方針を確認した。
(2026年6月25日取材
(トップ画像=東京都中央区のたまり場東京日本橋で総会を行った)
『林政ニュース』編集部
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