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全国林業研究グループ連絡協議会（全林研、東京都千代田区、黒田仁志会長）と日本森林技術協会（日林協、同、小島孝文理事長）は、７月22日に締結した連携協定（第778号参照）に基づく初めての合同研修会を９月30日に日林協会館で開催し、オンラインを含めて約140人が参加した。
「森林計測の新技術を現場でどう使い分けるか」をテーマに掲げ、日林協の金森匡彦・技術指導役が、新たに開発した全天球カメラによる簡易的な森林調査システムの概要や計測方法について解説。続いて、全林研の齋藤州生・高見林業社長が、自社で保有するLiDARと全天球カメラ等の簡易な地上調査の組み合わせによる効率的な資源把握の可能性について述べた。
参加者からは、利用方法や測定精度、コストなどに関する質問が相次ぎ、本格導入に向けて課題を抽出・整理する機会となった。
次回は、11月12日（木）に長野県の木曽森林管理署管内の木曽ヒノキ林などで、簡易調査システムの現地実装デモを行うことにしている。
（2026年９月30日取材）
（トップ画像＝傾斜補正がいらない全天球画像のイメージ、画像提供：日本森林技術協会）
『林政ニュース』編集部
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