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昨年（2025年）２月に岩手県大船渡市で発生した大規模な林野火災*1*2の被災木を活用する新たなプロジェクトがスタートした。岩手県森林組合連合会（盛岡市）、気仙地方森林組合（住田町）、ノースジャパン素材流通協同組合（盛岡市）、セイホクグループ（東京都文京区）、物林（株）（東京都江東区）の５者は、２月10日に「TEAM森林再生大船渡」を発足させ、被災木を合板やLVLなどに加工・販売する取り組みを始めた。
活動の第１弾として、２月12・13日に東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催された「WOODコレクション2026」で、セイホク（株）がつくった被災木の合板を展示した。来場者からは、「JAS認証があって品質・強度が確保されている。使っていきたい」と前向きな反応があった。
販売価格は市況に合わせることにしており、同チームの担当者は、「被災木だからといって特別に安くも、高くなることもないようにする。仕分けの手間はかかるが、サプライチェーン全体で少しずつ費用を負担していきたい」との方針を示している。
なお、県林業技術センターは、昨年（2025年）12月に大船渡市で開催した「被災木利用現地検討会」において、被災木の強度試験に関する結果を報告した。担当者は、「焼損被害の多くは樹皮でとどまっており、被災木の強度は健全な材と遜色ない」と述べた上で、樹皮の焼損による保水・防虫抗菌機能の低下は懸念されるとも説明した。
県の担当者は、「被災木を可能な限り価値の高い用途で利用し、森林所有者への利益還元を増やして、森林再生に希望を持てるようにしたい」と話している。
（2026年２月12日取材）
（トップ画像＝「WOODコレクション2026」で展示された被災木の合板）
『林政ニュース』編集部
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