カラマツ原木(丸太)の一大供給拠点となっている東信木材センター協同組合連合会(長野県小諸市、藤原忠彦理事長)が堅調な業績をキープしている。5月29日に開催した第40回通常総会で最新の事業成果を報告した。
昨年度(2024年度)は、主要取引先である合板メーカーの減産によって原木価格が全般的に伸び悩んだが、昨秋頃からは値上げを打ち出せるようになった。加えて、強固な安定供給体制を敷くことで販売価格をウッドショック前よりも高い水準で維持することができた。
昨年度の販売数量は前年度(2023年度)の11万1,000m3から12万m3に増加し、売上金額も過去2番目となる21億5,900万円にアップした。当期純利益は約9,700万円から約5,000万円にダウンしたが、黒字基調を保っている。
今年度(2025年度)の販売数量は約15万m3、売上金額は約24億円を見込んでいる。
同センターの業務を統括している小相沢徳一・代表理事専務兼副理事長は、「ワンランク上の価格帯を形成することができてきた。これを続けていけば、名実ともに『カラマツ日本一』を達成できる」と話している。
(2025年5月29日取材)
(トップ画像=東信木材センターの土場)
『林政ニュース』編集部
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